モラハラを受けやすい人の特徴や、やめさせる方法について弁護士が解説

パートナーからモラハラを受けて、「どうして自分ばかり、モラハラを受けてしまうのだろう……」と悩んでいる方も多いものです。

弁護士として数多くのご相談に対応していますと、モラハラで苦しんでいる方には、いくつかの共通した特徴があると感じます。

今回は、モラハラを受けやすい人の特徴をご紹介し、併せて、パートナーにモラハラをやめさせる方法についても解説します。

モラハラとは

モラハラとは、モラルハラスメントの略称であり、身体的な暴力は伴わないものの、言葉や態度により相手を攻撃する精神的暴力のことです。

夫婦間では、暴言や侮辱的な発言などによって精神的に攻撃するようなケースが、モラハラの典型例といえます。

相手を無視したり、聞こえよがしに嫌みを言ったりして、人格を否定するようなケースも多いです。

その他にも、行動を監視して束縛する、お金の使い途を制限して経済的に虐待する、第三者の面前で悪口を言ったりして辱める、など、モラハラに該当する言動は多岐にわたります。

モラハラを受けやすい人の特徴

モラハラを受けやすい人の主な特徴として、以下のようなことが挙げられます。ご自身の性格や生活状況と照らし合わせて、確認してみましょう。

パートナーのことを恐れている

パートナーに対して恐れの感情を抱いていると、不満があっても言い返すことができずに、モラハラを受けてしまうことなりがちです。

パートナーが些細なことで怒鳴るようなケースが代表例ですが、夫婦間で経済的・社会的な格差が大きい場合や、専業主婦（主夫）でパートナーに対して負い目を感じているような場合も、無意識のうちに恐怖感を抱いていることが多いです。

自己肯定感が低い

自己肯定感が低く、自分に自信がない人は、パートナーが理不尽な言動をしても、「自分が悪いのかもしれない」と考えがちです。

このようなケースでは、さらに「私がいないと、この人はダメになる」などと考えてしまい、モラハラを正当化することでエスカレートしてしまうケースも多々、見受けられます。

責任感が強く生真面目

責任感が強く生真面目な性格の人は、家事や育児、仕事、夫婦関係など、すべてのこと対して完璧を求めてしまうでしょう。

理想が高いのは良いことですが、「夫（妻）に対しては優しくしなければならない」「夫婦喧嘩などしてはいけない」といった理想に縛られすぎると、パートナーの理不尽な言動まで受け入れてしまい、モラハラ被害を受ける原因となります。

争いを好まない

争いを好まない性格の人も、夫婦関係においてはモラハラの被害者となることが多いです。

夫婦生活を維持するためには多少の不満をやり過ごすことも大事ですが、「自分さえ我慢すれば家庭は丸く収まる」といった対応に終始すると、モラハラがエスカレートすることにもなりかねません。

頼まれると断れない

頼まれると断れない性格の人は、パートナーの理不尽な要求にも応じてしまうことで、モラハラを受けることになりがちです。

モラハラ加害者は支配欲の強い人が多いので、従順に従ってばかりいると、モラハラがエスカレートする恐れが強いです。

【参考】モラハラ離婚を有利に進めるために! 証拠とその集め方

モラハラをしやすい人の特徴

次に、モラハラをしやすい人の特徴も簡単にみていきましょう。

• 自己中心的でプライドが高い
• 常に自分が正しく、相手が間違っていると考える
• 自信過剰で、支配欲が強い
• 外面が良い反面で、家庭内ではわがまま
• 嫉妬深く、独占欲が強い
• 共感性が低く、他人の気持ちに鈍感
• コンプレックスや被害者意識が強く、攻撃的になることも

主な特徴を挙げてみましたので、パートナーの性格と照らし合わせてみてください。

【参考】モラハラチェックリスト

モラハラをやめさせる方法

深刻なモラハラ被害を受けている場合は離婚するのもひとつの方法ですが、できれば離婚せず、円満な夫婦生活を取り戻したいとお考えの方も多いことでしょう。

ここでは、モラハラをやめさせる方法をご紹介します。

モラハラに関する理解を深める

まずは、ご自身がモラハラ被害を受けていると気づくことが、解決の第一歩となります。

そのためには、モラハラとは何か、具体的にどのような言動がモラハラに該当するのか、といったことに対する理解を深める必要があります。

当サイトにはモラハラについて詳しく解説した記事もありますので、ぜひ参照してみてください。

【参考】モラルハラスメント（モラハラ）

DV加害者更生プログラムを受けてもらう

夫婦間の問題は話し合いによって解決することが望ましいですが、モラハラをやめるように説得するのは、非常に難しいのが実情です。

モラハラをやめてもらうためには、加害者自身がモラハラをしていることを自覚した上で、それをやめようと強く決意することが必要不可欠です。

それでも、モラハラをやめることは、性格を直すのが難しいのと同じように、簡単なことではありません。

パートナーが夫婦関係の改善に理解を示してくれた場合は、自治体や民間団体が実施しているDV加害者更生プログラムへの参加を勧めてあげるとよいでしょう。

別居してみる

パートナーがモラハラを自覚せず、言動を改めようとしない場合は、ひとまず、ご自身の身の安全を確保することを優先すべきです。

そのためには、別居して物理的に距離を置くことが有効です。

別居することでこちらが本気であることを示すことができますし、パートナーが自分の言動を振り返り、反省するきっかけとなることも期待できます。

【参考】離婚に向けて別居をお考えの方へ

第三者に相談する

モラハラ夫婦の間では、支配・従属の関係が固定化されていますので、被害者が一人で対応するには限界があります。そのため、モラハラ問題を解決するためには、第三者の力も借りることをおすすめします。

親族や信頼できる友人に悩みを打ち明けるだけでも、ある程度はストレスが軽減されるでしょう。

具体的に解決を図るためには、配偶者暴力相談支援センターなどの専門的な機関への相談が有効です。弁護士など法律の専門家は、最も心強い相談相手になってくれます。

【参考】モラハラ離婚を有利に進めるために! 証拠とその集め方

モラハラかもと思ったら弁護士にご相談ください

ご自身がモラハラを受けているかもしれないと思ったら、まずは弁護士に相談してみましょう。

相談するだけでも、モラハラに該当するかどうかについて、具体的なアドバイスが受けられます。

パートナーにモラハラをやめてほしい場合は、弁護士が間に入って話し合ったり、夫婦関係調整調停などの法的手続きを利用したりして、解決の糸口を見つけることも可能です。

もし、離婚したいとお考えの場合も、弁護士のサポートによって納得のいく結果が期待できます。

弁護士法人山本総合法律事務所には、DVやモラハラをはじめとする離婚問題に精通しており、数多くの事案を解決に導いてきた実績が豊富にございます。

自分はモラハラを受けているのではないか、と気になる方は、是非お気軽にご相談ください。